かつては「できちゃった婚」と称されていた「授かり婚」。ここ数年で少しずつ増え続け、現在では結婚するカップルの4組に1組以上が授かり婚をしています。
妊娠が分かると、嬉しい反面、今後のことを考えると不安になりますよね。結婚や出産に対する不安はもちろん、今後の仕事のことも悩みの種です。仕事を続けるにしろ辞めるにしろ、会社へ報告する必要があります。近年では増えている授かり婚ですが、会社に報告するとなると、どこか気まずい思いもあるため、なかなか報告できなかったり、どうやって報告しようか悩んでいる方も多いでしょう。
しかし、妊娠が進むにつれて体はどんどん変化していきます。つわりや腰痛などの身体的な症状も現れてくるので、今後の働き方について話し合っておく必要があるため、会社への報告は避けられません。そこで今回は、授かり婚の方におすすめの会社への結婚報告の方法をご紹介します。
妊娠初期は、つわりが徐々にひどくなり、体調も崩しやすい時期です。体調に関する心配や仕事に関する支障など不安要素はたくさんあります。この不安を取り除くために、まずは直属の上司に授かり婚の報告と今後の仕事についての相談をしましょう。
重いものを持つ仕事や立ち仕事が多い場合は、デスクワークが主体の部署へ異動してもらえないか相談してみてもよいですね。妊娠初期は、体調が不安定になるため、仕事を休む日が増えることも考えられます。その辺りについての理解を求めておくことも大切です。
現在では、有害な業務や危険な業務に携わることを禁じる「危険有害業務の就業制限」のほかに、自らが申し出る必要がありますが、軽い業務への配置換えや時間外労働、休日労働の制限など、仕事を続ける妊婦のためにさまざまな制度が整っています。これらの制度も視野に入れて、上司と話し合ってみましょう。
授かり婚の場合は、同僚からの理解やサポートが必要になりますが、同僚への報告は安定期と言われる妊娠5ヶ月(16週)以降がよいでしょう。
安定期とは、つわりも落ち着き始め、流産の危険性が低くなるとされる妊娠中期のことです。安定期に入る前の妊娠初期は、どれだけ気づかっていても流産の可能性を否定できません。安定期に入る前に報告をしてしまうと、万が一のときにお互いが気まずい思いをするだけでなく、あなた自身がとてもつらい作業をすることになってしまいます。
これを避けるために、胎児の状態が安定するまでは、同僚への報告を待つのが無難です。この場合、噂で広がるよりも自分で報告したほうが好ましいので、上司に相談をするときに、「同僚への報告は安定期に入ってから自分ですること」「それまでは内密にしてほしいこと」をお願いしておくとよいですね。
ただし、特につわりがひどく体調を崩しがちな方は、周りの協力が必要不可欠です。特別な問題がないようであれば、安定期を待たずに早めに報告してもよいでしょう。
妊娠中はもちろん、出産や育児に必要な期間は、職場へ与える影響が大きくなります。出産後の仕事のことも含め、今後のことをじっくりと考えておきましょう。
現在は、妊娠や出産、産休や育児休業の申し出を理由とした解雇が男女雇用機会均等法や労働基準法で禁じられていますが、出産後の育児休業に対する理解がなかなか得られないこともあるのが事実です。退社を希望する場合には退社時期を、仕事を継続する場合には、産休や育児休業についてもしっかりと話し合っておきましょう。
授かり婚に限らず、妊娠中は悩みや不安が多いものです。しかし、妊娠中の悩みやストレスは胎児にとってよいものではないので、今後のことを早めに上司に相談しましょう。
出産後も継続して働く場合には、妊娠中以上の周囲の協力が必要です。上司だけでなく同僚ともしっかりとコミュニケーションを図り、育児期間中の仕事に対する理解やサポートを得られる環境を整えておくことが大切です。
